【理系向け】デンソーのまとめ(年収・勤務地・業績)
本ページではデンソーの情報(年収、勤務地、事業、将来性等)について提供しています。
1. 会社規模
会社名：株式会社デンソー
設立：1949年
資本金：1875億円
従業員数：連結 168,391人/ 単独 46,272人
売上高：連結 4兆9,367 億円 (2021)
2. 年収
平均年収：721万円
平均年齢：43.8歳(2021)
初任給：学士 208,000円/ 修士 230,000円/ 博士 264,000円 (2021年度)
3. 勤務地
愛知県刈谷市が主な勤務地となります。
基本的に研究・開発拠点は愛知県内にあり、人生のライフプランとしては比較的立てやすい会社といえると思います。
(ここでは海外を除く拠点情報について記しておきます。)
3-1. 技術系配属先
3-1-1. デンソー 本社
(生産技術系を除いた)技術系社員のほとんどがここに配属されます。
3-1-2. 先端技術研究所
先端機能材料、AI、人間工学等の研究
3-1-3. Global R&D Tokyo
高度運転支援、コネクティッド分野、車載電子システム分野の研究開発
3-1-4. Global R&D Tokyo, Haneda
自動運転分野の研究開発・実証
3-1-5. 新横浜イノベーションラボ
MaaS領域の技術開発
3-1-6. 秋葉原イノベーションラボ
コネクティッドサービスの技術開発
3-1-7. 額田テストセンター
実車走行試験
3-1-8. 岩手事業所
半導体製品の研究・開発
3-1-9. 神戸事業所
モビリティエレクトロニクス分野の技術開発、コネクティッド製品の開発・設計
3-1-10. 室町事業所
自動車用安全製品の開発・設計
4. 事業について
4-1. 自動車関連分野
パワトレイン事業
ハイブリッド車および電気自動車用製品、ガソリン・ディーゼルエンジンの制御システムと関連製品、駆動系製品、オルタネータやスタータなどの電源供給・始動システム製品の開発・生産
電子事業
半導体センサ、ICなどのマイクロエレクトロニクスデバイス、エンジン制御コンピュータなどのエレクトロニクス製品の開発・生産
熱事業
自動車用エアコンシステム、ラジエータなどの冷却用製品の開発・生産
情報安全事業
カーナビ、ETCなどのITS製品、テレマティクス、エアバッグ用センサ・制御コンピュータなどの走行安全関係製品、ボデー系制御コンピュータ、メータなどの開発・生産
小型モータ
ワイパシステム、パワーウィンド、パワーシート、スライドドア、パワーステアリング、エンジン制御用などの各種モータの開発・生産
4-2. 生活関連機器分野
生活関連機器
自然冷媒CO2家庭用ヒートポンプ給湯機、住宅用全館空調、ホーム・エネルギー・マネージメント・システム(HEMS)などの開発・生産
4-3. 産業機器分野
産業機器
産業用ロボット、プログラマブルコンピュータなどのFA機器、バーコード、QRコード、ICカードなどの自動認識関連機器 (株式会社デンソーウェーブが担当)
4-4. 新事業分野
エネルギーマネジメント
HEMS・蓄電池・充放電スタンドなど、クルマと家がツナガル時代の創・蓄・省エネ技術や製品を通じ、低炭素社会の実現に貢献します。
フードバリューチェーン（農業生産）
ハウス環境制御システム・省エネ技術を通じ、効率的・安定的な野菜の栽培と、農業の競争力向上に貢献します。
フードバリューチェーン（コールドチェーン）
省エネ型の冷凍・冷蔵技術と鮮度維持技術を通じ、産地から消費地までの食の安心・安全な輸送・供給に貢献します。
セキュリティ
センシング技術を応用し、顧客サービス向上や暮らしの安心・安全に貢献します。
自治体向けICTサービス
コミュニティ内の情報配信のサポートを通じ、安心・安全・快適な暮らしに貢献します。
ヘルスケア
工場で培ったロボット・IoT技術や自動車のセンシング技術を活用して、誰もが安心で信頼できる医療を享受できる世界の実現に貢献します
バイオ（微細藻類）
藻の高効率な培養プロセスを通じたCO2の吸収固定と、バイオ燃料など脱化石燃料による地球環境保護に貢献します。
橋梁点検・測量サービス
自動車分野で培ったモータ・センサー・制御技術を応用した次世代ロボットの開発を進め、インフラ点検や測量サービスなどの分野で人々が安心・安全に暮らせる社会の実現に貢献します
5. 経営状況
売上高が約5兆円、営業利益4000億円であり、自動車部品メーカーとしては独ボッシュに継ぐ世界第二位のメーカーです。
他のトヨタ系企業が売り上げのほとんどがトヨタを占める企業が多い中、デンソーはトヨタ以外のメーカーとの交流も活発であり、売上高の約50%がトヨタ以外の会社との取引によるものです。またデンソー社内の役員人事もトヨタからの出向社員は基本おらず、独立経営を保っているといえるでしょう。ただ、2019年には、現トヨタ自動車社長の豊田章男社長が取締役として就任し、今後トヨタの影響も大きくなってくる可能性も考えられています。
